新聞を読んでいてなるほどと思ったことを本日は触れます。
AIの成長は喜ばしいところですが、改めて偽物の情報に対する対策が大変重要になってくるということです。
AIを騙す意図を持った人々がもしいたら、今後AIのアドバイスに従う社会がやってきた時に、甚大な被害を受けることになります。
仮にブロックチェーンを活用してデータの改ざんを防ぐような仕組みができたとしても、偽物の情報をブロックチェーン上に記録することも可能であることも事実であり、偽物情報対策には何らかの工夫が必要です。
日本で有名な事件として、22年秋の静岡県の豪雨の際は水没する偽画像が出回ったことがありました。
こちら、実は私は知らなかったのですが(反省)ファクトチェックサイトというのが日本にもあり、偽ニュースのチェックをすることができるようになっているそうです。
日本ファクトチェックセンターというのがあり、プロのジャーナリストの方々が運用しています。
ニュースの真偽を確かめていく仕組みは民主主義の基盤としてとても重要だと思いますが、個人レベルでのAIのアドバイスの真偽を確かめる仕組みも今後は必要になると考えております。
AIのアドバイスは恐らくものすごいレベルに近い内になると思いますが、逆にAIのアドバイスが本当であるのかを確かめる仕組み、あるいはAIにインプットするデータがいかに正しいのかを検証する仕組みも重要になると考えております。
データの主権が誰にあり、データの正しさを誰が保証するのかというデジタルの今回の議論が今後、AIの進化に伴いなされるのかと思います。
各個人のデータの正しさを保証する情報銀行とAIの発展は並行して実現されていくテーマなのかと新聞記事より考えております。
株式会社クロス・デジタル・イノベーション 最高経営責任者CEO
藤井秀樹
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